鵜飼　哲

　　　　　　　　　　　　　 2020年11月20日新宿アルタ前 スタンディング行動での発言

こんにちは。移住先の長野県松本市から失礼します。当地でもGO TO政策への期待と不安が交錯していますが、地元紙やSNSではコロナ感染拡大に対する政府の対応の鈍さの背後に「五輪」の影が次第にはっきり認識されつつあります。来年４月初めには「聖火」リレーが松本を通る予定になっています。長野冬季五輪反対運動の記憶を掘り起こしながら、こちらでも反対の声を挙げていきたいと思っています。

原発からコロナまで、複合災害のなかでオリンピックは更なる人災だ

私たちはオリンピックを「災害」であると主張してきました。２０１１年３月の大地震と原発事故以来、「災害」は私たちの日常の一部になってしまいました。とりわけ原発事故には「人災」の側面が非常に強かったのですが、オリンピック招致を私たちは新たな「人災」であると考えました。

招致活動の賄賂疑惑、開催費の膨張、開催予定エリアの環境破壊、住民無視の再開発、関連施設の突貫工事での労働者の犠牲・・・。どうしてこれほどの「無理」を重ねてオリンピックを招致する必要があったのでしょうか？　大メディアも五輪準備の問題点を時おり扱うことがありますが、この問いを発することはけっしてありません。あらためて思い起こすまでもなく、東京五輪招致の政治的動機と経済的動機には巨大な背景があり、文字どおり「無理が通れば道理が引っ込む」７年間でした。

コロナウイルスの世界的な感染拡大とともに、私たちを脅かす「災害」はますます複合的な性格を強めています。震災が引き起こした原発事故はすでに「複合災害」でした。招致された東京五輪は「復興五輪」を名目に掲げ、まるで被災地の復興が五輪を開催することで実現するかのような宣伝が執拗に続いてきました。　

この春、「聖火」リレーのランナーに選ばれていた東京都練馬区のとんかつ屋さん、５０台男性の方の焼死が伝えられました。みずから命を絶ったとみられていますが、五輪の延期と経営の不振でひどく落胆し、将来を悲観していた様子が伝えられています（東京新聞、5月3日）。このような痛ましいケースも、私は複合的な「五輪災害」の犠牲だと思います。

安倍、バッハたちの身勝手な振舞いが災害の連鎖を引き起している

コロナ禍のなかで困窮するこのような民衆の姿と対照的なのが、自称救世主たちの身勝手な発言です。安倍晋三前首相は「人類がウイルスに打ち勝った証」としてオリンピックを開催すると言いました。それに呼応するように、先日来日したトーマス・バッハ国際オリンピック委員会会長は、来年の東京五輪開催は「トンネルの先の光」と発言しました。まるでウイルスが五輪を開催することで退散するかのような宣伝がいまなお行われています。バッハ会長は記者会見でワクチン接種の費用はIOCが負担すると述べましたが、数ヶ月前には彼は、東京五輪はワクチンがなくても開催可能と言っていたのです。こうした矛盾だらけの言明を重ねて、彼はオリンピックが人命よりも大事という五輪至上主義をひたすら主張し続けているのです。

このところ報道が一気に増えたワクチンとはいったいどんなものなのでしょうか？　米国の巨大製薬会社であるファイザー社、モデルナ社のワクチンには、遺伝子情報操作によって生体細胞にワクチンを作り出させる、これまで認可されたことのない技術が使われています。この技術によって数ヶ月のスピード開発が可能になったわけですが、当然のことながら長期的な影響についてのデータはありません。これは五輪開催準備ととてもよく似た突貫工事ではないでしょうか。将来に禍根を残すような事態がワクチンによってさらに引き起こされる可能性がある、ひとつの災害が別の災害のきっかけになりかねないとても危険な時代に私たちは生きています。このようなワクチンの集団接種を、五輪開催を目的に拙速に進めるなどということはけっしてあってはならないことです。

バッハ会長が東京五輪の予定通りの開催を主張したというニュースに接するたびに気持ちが不安定になる医療従事者がおられることを、数ヶ月前、私はその方のパートナーのツイッターで知りました。私たちが１１月１３日に開催した五輪反対集会で発言してくださった看護労働者の方からは、コロナ感染拡大の対応に追われる東京の医療現場の危機的な状況について詳細な報告がありました。五輪の強行を本当に恐れている人々の声を、東京の仲間たちが果敢な抗議行動によって直接バッハ会長にぶつけたことはとても心強いことでした。この行動は世界的な反響を呼び、IOCや大会組織委員会の焦燥感や意見の不一致が大きく明るみに出る状況を作り出しました。

オリンピックは、地方に犠牲を強いる東京=メガポリスのメガイベントでしかない

本日のスタンディングは新宿アルタ前で行われていますし、オリンピックの開催都市は言うまでもなく東京なのですから、ここで小池都知事の発言を批判しておきたいと思います。昨日（１１月２２日）の毎日新聞とのインタビューで小池都知事は、「「米金融専門誌「グローバル・ファイナンス」が10月、世界の住みたい都市ランキングを発表し、東京はロンドンを抜いて1位になった」ことを喜ばしいニュースとして取り上げています。コロナ禍のおかげで東京の評価が上がったのは喜ばしいと言っているわけで、これだけでも倫理的に許しがたい発言です。

小池都知事はまた、「実際にオフィスで働く「リアル」とオンラインで働くテレワークが両方できるハイブリッドな都市として、東京の価値はさらに高まるはずだ。コロナはいくつもの新しい「チョイス（選択）」を見えるようにした」と述べていますが、長野の地元紙はテレワークが拡大した結果、感染の深刻な東京から人口流出が始まっていることを報じています。なにもかも自分に都合よく解釈するこのような論法はもはや滑稽と言わざるをえません。

そして極めつきは、「私は東京のパワーはやはり経済に根ざしており、消費、購買力に凝縮されていると思う。それにより、東京は地方にも大きく貢献できる。東京五輪の選手村には福島県で作った再生可能エネルギー由来の水素を運んでいる」という主張です。福島原発事故は、東京を始めとする電力の大消費地が、地方に原発を押しつけてきた構造的差別の果てに起きました。原発事故被災地である浪江町に復興の名のもとに建設された水素ステーション、そこで太陽光発電によって生産された「水素」を五輪用の電力供給に活用することで、オリンピックが「環境に優しい」という偽装をしようというのです。このようなイメージ操作は近年、「グリーン・ウォッシング」と呼ばれています。小池都知事の発想に、地方はエネルギーを供給し東京は消費するという従来のゆがんだ構造を変えようという意志は微塵もないことは明らかです。メガポリスでしかできないメガイベントとしてのオリンピックの本質は、このような形でも露わになっています。

オリンピックではなく民衆の生活実態に根ざした新たな共同性の確立を

東京五輪の中止だけでなく、前世紀どころか前々世紀の遺物であるオリンピックという事業の廃止を求めることは、これまでのメガポリスのあり方自体を問うことでもあります。世界的な気候変動の深刻な影響に対しては、中央による地方の圧迫や積年の利権構造を温存した小手先の環境政策ではなく、エネルギーも生活必需品もできるかぎり地産地消に向かう循環型の経済に舵を切るべきときです。オリンピックのホストシティなどもはやありえない、もうひとつの未来がその先に見えてくるはずです。押しつけられる「新しい日常」ではなく、民衆の生活実態に根ざした新たな共同性の確立が今こそ求められています 。そのためにはまず東京五輪を即刻中止し、ここに至る経緯の検証をしっかり行うことが不可欠です。五輪に反対してきた自分の根拠をあらためて見つめ直し、「災害」どころかいまや「犯罪」と呼ぶべきものにさらに悪質化しつつある「排除の祭典」の開催を阻止するため、皆さんと力を合わせていきたいと思います。

(小見出しは編集部によるものです)

アツミ マサズミ

2020年12月23日、東京・新宿のスタンディングでのアピール

新宿駅前を御通行中の皆さん。マイクでお騒がせします。東京にオリンピックはいらないネットのアツミと言います。私は石原都知事が開催都市に立候補した2016年の東京オリンピックにも反対をしていました。そういう意味では札付きの反対派です。

ネットの中では、新型コロナウイルスの拡大でオリンピックが出来るわけがないと考えている一般人と当初から反対運動をしているお前たちとは違うと言っているもいるようです。それならそれでも構いませんが、私の反対の理由の一つを聞いて下さい。

オリンピック・パラリンピックで使われるのは私たちの血税

私が言いたいのはオリンピック・パラリンピックに東京都の税金ではなく、皆さまの血税が使われるかも知れないという点です。

2020年12月22日に東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が組織委員会予算を公表しました。2016年に第1回予算案、バージョンからV1予算と言うそうです。で今回が5回目v5予算です。そこでは収入が7210億円、支出も7210億円と収入と支出が同額とされています。

だからマスコミは組織委員会の予算ではなく、大会総経費をメインに報道しているところが多いです。2019年のV4から2940億円増額し、大会総経費は1兆6440億円になりました。そのうちの960億円が新型コロナウイルス対策費。組織委員会の経費削減努力や増収努力によっても賄いきれない費用について東京都が負担する収支調整額を150億円を組織委員会の収入に計上しています。

東京都の負担はもっと多くなるはずだ

問題はこれだけはありません。オリンピック・パラリンピックの払い戻しをしているにも関わらず前回のv4もv5もチケット売り上げを同額の900億と見積もっています。パラリンピックの払い戻しは2020年12月21日までありましたから12月22日のv5予算のチケット売り上げの数字にはオリンピック・パラリンピックのチケット払い戻し額が一切反映されていない可能性があります。

その他に増収見込みとして760億円が初めて計上されました。トップスポンサーからの収入は前回のv4予算と変わらず560億、国内スポンサーは前回のv4予算は3480億で今回は3500億と20億増えていることになっています。東京都が負担する額は収支調整額として150億としており、この増収見込みはどこから持ってくるのでしょうか。

しかもこの760億はとても大きな額です。収入内訳のトップが国内スポンサー3500億、次が、オリンピック・パラリンピックの払戻額が含まれているか分からないチケット売り上げが900億、第3位は当初のV1予算からびた一文変化していないIOC負担額850億円で、増収見込み760億は第4位になります。この増収見込みはどこから集めてくるつもりなのでしょう。新型コロナウイルスで多くの企業の行政が悪化し、失業が増えているのに。

そこで、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会のお問い合わせ番号0570-09-2020に電話をかけて聞いて見ました。

問い合わせ係には詳細がおりていないので分からないそうです。詳細は時期が来たら報告するそうです。組織委員会は予算案は毎年12月に発表しています。ですから例年通りならオリンピック・パラリンピック終了後にこの増収見込みが何を指していたか分かるということになる可能性があります。

コロナ対策を圧迫する都のオリンピック・パラリンピック予算でいいのか

新宿駅前を御通行中の皆さん。それで構いませんか。

東京都が負担する額は収支調整額として計上されているから、増収見込額は東京都が負担する額ではない可能性があります。ご通行中のあなたの払っている税金がその対象かも知れませんよ。

現に組織委員会がお金が足りなかったら東京都が負担する。その契約通り150億の収支調整額がこの新型コロナウイルス感染症対策で東京都の予算が苦しい中、計上されているんです。

だからこの増収見込額とは税金の補填の可能性がある。

マスコミが増収見込額の内訳やその調達に関して報道しましたか。新宿駅ご通行中の皆さんが、どういうことだと声を出さない限り、増収見込みが何かブラックボックスの中にあるうちに、皆さんの税金が使われる可能性があるということを反対派からの警告として話を終わりにしたいと思います。

どうもありがとうございました。  

(小見出しは、編集部によるものです)

２０２０年１０月２３日　スタンディングアピール　　小笠原博毅

みなさんこんばんは、小笠原博毅です。神戸大学で教員をしており、今年やるはずだった東京オリンピック・パラリンピックの開催の中止、オリンピックの廃止を訴えてきました。今日はメッセージを寄せさせていただく機会を頂戴し、どうもありがとうございます。また、月イチのスタンディングお疲れさまです。継続的な活動を諦めず続けていらっしゃる皆みなさんにリスペクトを表したいです。

中止が現実的な選択肢になっている

そして新宿南口をご通行のみなさんにも、ぜひオリンピックについて考えていただきたいと思います。このコロナ、人々のオリンピックへの意識を確実に変えました。それどころではない、もっと大切なことがあるということに、改めて気付かされたのです。1年の延期を経ても、また来年開催できるかどうかの保証などはありません。日本の状況ではなく、世界中の状況を見据えなければいけないはずだからです。東京大会そのものの中止は、決して非現実的な選択肢ではなくなっている。この間、そう考えざるをえない条件ばかりが出てきました。しかし、なかなかそうは問屋が卸さないというのがどうも現実のようです。一部の報道によりますと、12年後、2032年に再び東京でオリンピックを招致するという動きがあるそうです。今回作った施設等をそのまま維持して12年後にもう1回やろうという案が、どうも出ているようだというのです。

みなさん、あと12年なんですけど、これはどういうことかというと、いろいろ考えることが必要でしす。まず第一に、IOCの中でも東京や日本の政治家たちの中でも、組織員会の中でもいろんな混乱が起きているなということがわかると思います。何をどうしていいのかわからないんですよね。つまり答えがない。

これはコロナウィルスによっていろいろな制限を受けている我々自身の生活もそうなんですが、何が正しいのかわからない情況でやらなければいけないというふうに思い込んでいるイベントをやろうとすると、どうしても無理が出てくるわけです。

どこの街も本当はやりたくないオリンピック

そこで彼らが何を考えたかというと、先延ばしにしようと。それが一年延期の現実ですよね。ところがオリンピックそのものをもうあまりみんなやりたくないというか、オリンピックどころじゃないし、そもそもオリンピックをやることの何がいいのか、だれにとってそれが幸福をもたらすのか、そもそもだれのためのオリンピックなのかということが完全に失われてしまっています。

その証拠に、どこの街ももうあんまりやりたくないんですよね。オリンピックを招致するのが嫌だという街がたくさんあります。バッハ会長はドイツの方ですけど、そのお膝元であるハンブルクという港町があります。そこは2024年の次のオリンピックに向けての招致自体を、住民投票によってやめることにしました。じゃあどこになったかというと、パリですよね。パリはたぶん3回めかな、やるとしたら。その次、2028年はロサンゼルスですよね。ロサンゼルスも3回めですね。

ようするに、一度やったことがある大都会で、交通網も整備されていて、ある程度施設が残っているところじゃないともうできない。旨味みたいなもの、経済効果みたいなものが盛んに風潮されてきましたし、今でもそういうことを言う人がいますが、現実としてオリンピックというのは開催都市や開催自治体の負担にしかならないことがもう明らかになってしまっている。そこで今回東京を延期したものをもし中止してしまったとしたらじゃあどうなるか、これがとても微妙なことなんですけど、オリンピックがこんなに、なんと言うか盛り上がる、みんなオリンピックだよ、という国って日本だけなんですよね。というかほんとに日本だけなんですよ。IOCにとってみたらお得意さんなわけで、こんないろんな不都合やいろんな矛盾があるのに取り敢えずやろうよと言ってくれる国は他にないわけで、ここで重要なお得意さんを失いたくはない、だとしたら12年後のロサンゼルスのあとのオリンピックをやりませんか？逆に組織委員会やJOC（日本オリンピック委員会）もこの情況で無理にオリンピックを開いて、なにかあった時、例えば巨大クラスターが発生した時にそのツケを払わざるを得ない、マイナス評価を受けざるを得ない、そんなリスクをちょっと避けたいというのが正直なところだと思います。そうなってしまうと私たちはあとまた12年間もずっとオリンピックというものの影に怯えないといけない。怯えるという言い方が正しいかどうかわかりませんけど、オリンピックに対してずっと反対の声を上げ続けなければいけない。もし来年になったとしてもね、東京大会が成立したとしても、もちろんその後もオリンピックは続いていくわけですから、どこにいったってオリンピックはやめようという声は上げ続けなければいけないんですけども、我々の日常生活を破壊するような社会的災害としてのオリンピックというものが12年も先送りにされてしまうと考えると、ちょっと末恐ろしい気がします。まあこの報道がどこまで合ってるのかどうかというのはぼくもわかりません。証拠があるわけではありませんが、少なくともバッハ会長が来日するころには明らかになると思います。

ワクチン接種でオリンピックの構造が変わるわけではない

一つの根拠としては、みなさんもご存知のようにヨーロッパがいま大変なことになっています。未だかつてないほど感染者が増え、医療崩壊を招いてしまう国もたぶんでてくると思います。オリンピックというのはヨーロッパの貴族たちがつくったイベントですから、その中枢にいる人たちの都合がやっぱり最優先されるんですよ。あとはアメリカですよね。アメリカ大統領選挙が来週ありますけれどもアメリカの情況も決してよくないです。じゃあ来られる選手だけでやろうよ、というわけにはおそらくいかないんだと思います。そういうシビアな、非常に厳しい状況の中でおそらく決断がされるんだと思いますが、もう一つ気をつけなければいけないのは、オリンピックがもたらす様々な害悪というのをみんな背後において、ワクチンができれば大丈夫というような報道がたくさんあるということです。とにかくワクチンだ、ワクチンだ。関係者全員にワクチンをするんだとバッハ会長も発言していたことがあります。それもほんの一ヶ月前くらいのことですけどね。でもワクチンをしたからといって何も保障されないんですよね。ワクチンをしたからオリンピックで損をしないのか、そんなことはないわけです。オリンピックの構造そのものは何も変わらないし、ワクチンだってべつに効くかどうかわからない、万能ではない。

すでにインフルエンザの季節を前にして、たとえばインフルエンザの予防接種をしたから具合が悪くなったり、中には命を落としてしまう人もいるわけです。ワクチンをしたからといってその病気に掛からないという保障はどこにもないわけですよね。まるでワクチンがあればコロナウィスルに打ち勝った、ワクチンによってコロナウィルスを撲滅した、東京はその戦いになるんだというような、よくわからない全く論理的に整合性のない話がたくさんメディアに踊っています。

いわゆる専門家といわれる人たち、スポーツやオリンピックのことを研究している専門家といわれる人たちの数多くが、ワクチンがあれば大丈夫だと平気で我々に言ってきます。我々は専門家ではありませんから、ほんとにそのワクチンというものがどういうものかまだわからないわけですよね。治験もまだ終わっていないし、有効性もはっきりはわかっていないし、安全性に至ってはまったくその保障がない状態でワクチン、ワクチンという言葉が独り歩きしてしまっているのが、今の情況です。

百歩譲って、もしオリンピックというものがIOCのオリンピック憲章やオリンピックがいいと言っている人たちがいうように、国境や人種の枠を越えた人間の祭典なんだ、人間讃歌なんだということを、百歩譲って、千歩譲って受入れたとしても、安全性や有効性がよくわからないワクチンを関係者全員に接種してまで開くのであれば、それがほんとに人間讃歌なのか、人間を称えるお祭りなのか、ただの人体実験じゃあないのかというレベルに、もう来ていると思います。自分の体を本当に神経質にケアしながら日々戦っているアスリートたちだって、平気でワクチン打とうと思っている人は少ないと思います。アスリートだからこそ、慎重になるはずなんです。副作用や、ドーピング効果との関係はまだ全くわかっていないのです。

オリンピックがなぜ社会的災害なのか、検証と批判的な目を持ちつづけよう

もちろんワクチンがあるないということ以前にオリンピックはやってはいけないことですし、それによって利益を得るのはほんの一部の人たちです。私たち一般市民というのはなんとなく祝賀気分の中に巻き込まれて感動しただの、勇気をもらっただの、希望をもらっただの、と言うわけですが、感動や勇気や希望では明日生きるためのご飯は買えないですからね。感動や勇気や希望では、今だに仮設住宅に住むことを強いられている東北地方の人たちは普通の家に戻れませんからね。感動や勇気や希望では原発事故は防げませんからね。そこをもう一度基本に返ってしっかり考えたいんだけど、どうもコロナのせいにしてワクチン、ワクチンという言葉が独り歩きすることによって、なぜこのオリンピックがいけないのか、社会的災害なのかという部分が覆い隠されてしまっているような気がします。もう一度基本に返って、矛盾点や本当は隠したいけどボロボロ表にでてきてしまったことをしっかり見据えましょう。そういうものを一つ一つ検証して、潰して、批判的な目をきちっと持ち続けることが必要だと思います。

みなさん、ぜひこの機会に考えてください。最後までオリンピック反対とずっと言い続けていきたいと思います。よろしくお願いします。どうもありがとうございました。

(タイトル、小見出しは編集部のよるものです)